不動産をすぐ売りたい｜1週間で終わる条件と実際の日数

不動産をすぐ売りたいとき、1週間で動く手続きと動かない手続き

「1週間」の終わりは契約日ではなく決済日

買取の工程は3つです。価格の提示、売買契約、決済。代金が口座に入るのは決済の日です。決済日には、振込の確認、所有権移転登記の申請、鍵の引渡しを同じ日に行います。

広告の「最短1週間」が契約までの日数を指していることがあります。契約から決済まで1か月空けば、現金になるのは1か月後です。確認する言葉は1つで足ります。「決済日は何日に設定できますか」。日付で答えが返らない相手とは、1週間の話になりません。

契約と決済を同じ日に行う形も取れます。手付金を入れず、全額を決済日に一括で払う形です。買主が自己資金で買う場合に選べます。買主が金融機関の融資を使うなら、決済日は融資の実行日に縛られます。売主の希望では動きません。

受け取る金額は、提示額そのままではありません。抵当権抹消の登記費用、固定資産税の日割り精算、司法書士報酬の分担分が差し引かれます。所有権移転登記の費用は、買取では買主が負担するのが通例です。抵当権抹消の費用は売主の負担になります。抹消の登録免許税は登録免許税法の別表第一で不動産1個につき1,000円と定められており、土地1筆と建物1棟なら2,000円です。ここに司法書士への報酬が別に加わり、抹消1件なら数万円の範囲に収まることが多い項目です。手取りを知りたいときは、金額と一緒に精算の表を出してもらってください。

7日で動く手続きと、7日では動かない手続き

左の列は、売主と買主の都合だけで進みます。右の列は、役所・金融機関・第三者の予定に乗ります。1週間という期限を守れるかは、右の列に自分の物件が入っていないかで決まります。

登記簿の所有者が亡くなった方のままだと、決済日に所有権移転の申請ができません。7日の工程を組むなら、ここを最初に片付ける対象として扱います。なお、相続登記の申請は不動産登記法第76条の2で義務になり、2024年4月1日から、取得を知った日から3年以内に申請する義務が課されました（相続登記の申請義務化について（法務省））。期限は3年ありますが、売る日程を決めるのは登記が完了する日のほうです。

決済日に売主が持ち込むもの

• 登記識別情報通知（または登記済証。いわゆる権利証）
• 印鑑証明書（登記所に出すため、作成から3か月以内のもの）
• 実印
• 顔写真付きの本人確認書類
• 固定資産税の納税通知書と課税明細書
• 建物の鍵、門扉の鍵、物置の鍵
• 登記簿の住所が現住所と違う場合、つながりが分かる住民票または戸籍の附票

印鑑証明書は市区町村の窓口で当日に出ます。マイナンバーカードがあれば、対応するコンビニの端末でも取れます。ここは日数の心配がいりません。

つまずきやすいのは権利証です。見つからない場合、司法書士が面談して本人確認情報を作る方法を取ります。面談の予約が入れば決済日は動きませんが、前日に気づくと間に合いません。探すのは相談の初日にしてください。

住所変更登記も見落とされます。登記簿の住所が引っ越し前のままだと、移転登記の前に住所の変更が必要です。同じ司法書士が同日に申請できますが、住民票の取得は売主が行います。

不動産を1週間で売れる物件と、1か月以上かかる物件の分かれ目

日数を伸ばすのは、雨漏りや残置物ではありません。書類と人です。誰が売主かが決まっていない、担保を外す日が決まっていない、承諾をもらう相手がいる。この3つのどれかがあると、7日には収まりません。順に見ていきます。

1. 名義が今の売主本人になっているか

登記簿の所有者が、今ご相談されている方本人であれば、この項目は通過します。亡くなった方の名義なら、決済までに相続登記が必要です。

かかる日数は相続人の数と関係で決まります。相続人が配偶者と子だけで全員が協力するなら、戸籍の収集と遺産分割協議書の作成で2週間から1か月が目安です。戸籍が複数の市区町村にまたがると、郵送の往復で日数が増えます。相続人に音信不通の方がいれば、そこで止まります。

人数が多い場合の進め方は「数次相続で相続人が多い実家の売却」の記事にまとめました。1週間で終わらせたいという希望と、この工程は両立しません。ただし、契約を先に結んで決済日を登記の完了後に置く形は取れます。急ぐ理由が資金の期日なら、その期日を先に伝えてください。

2. 抵当権や差押えの登記が付いているか

住宅ローンを完済していても、抹消の登記をしていない不動産があります。この場合、金融機関に解除証書の再発行を依頼します。数日から2週間かかることがあります。

返済中なら、売却代金で完済する段取りになります。金融機関に残債の証明を出してもらい、決済日に抹消書類を受け取る形です。銀行の内部手続きに日数が要るため、決済日は先に予約します。

売却代金で残債を返しきれない場合、勝手に売ることはできません。抵当権を外すには債権者の同意が必要です。滞納が始まっている段階の選択肢は「住宅ローンが払えない」の記事に、差押えまでの流れは「住宅ローン滞納から差し押さえまでの流れ」の記事に書いています。競売の開札日が迫っているなら、1週間で売る話より先に、期日の残りを数えてください。

3. 売主が1人で判断できるか

共有名義の不動産は、共有者全員が売主になります。1人でも署名しなければ決済できません。全員が同じ週に動けるかが分かれ目です。

意思の確認ができない場合は、日数が大きく変わります。所有者が認知症などで判断能力を欠いているなら、成年後見の申立てが必要です。審判までに数か月かかり、居住用不動産の売却には家庭裁判所の許可も要ります。未成年者が相続人で親と利益が相反するときは、特別代理人の選任が必要です。

海外にお住まいの共有者がいる場合も遅れます。印鑑証明書が取れないため、在外公館で署名証明を取ります。予約が必要な公館もあります。

共有者の同意がそろわないとき、自分の持分だけを売る道もあります。判断の材料は「共有持分は自分の持分だけ売却できる」の記事に整理しました。持分だけの売買なら、他の共有者の署名は要りません。

4. 第三者の承諾や許可が必要な物件か

売主と買主が合意しても、外部の判断を待つ類型があります。

• 農地：農地法の許可が要ります。農業委員会の総会が月1回のため、1か月以上かかります。
• 借地権付きの建物：地主の譲渡承諾が必要です。承諾が得られない場合は、借地借家法第19条の裁判所の許可を求める手続きになります。
• 区分所有のマンション：管理費や修繕積立金の滞納があると、清算の確認に日数がかかります。滞納分は買主に承継されるため、価格にも影響します。
• 連棟の建物：切り離しの同意が取れるかを確認する必要があります。
• 接道が足りない土地：現況のまま買う場合は当日中に判断できます。建て直せる土地として売るなら、役所での確認が入ります。判断の順序は「再建築不可物件はなぜ売りにくいのか」の記事にあります。

この5つのうち、農地と借地権付きの建物は、許可や承諾そのものを待つため7日という設定に無理があります。区分所有のマンション、連棟の建物、接道が足りない土地は、管理組合への照会や隣接所有者の意向、役所での確認の結果次第で、現況のままなら7日に収まることもあります。いずれの場合も、待つ相手がいると分かった時点で日数を伸ばす合意をしたほうが、途中で破談になりません。

5. 価格を自分で確かめる時間があるか

急ぐと、提示された1社の金額だけで決めることになります。それを避けたいなら、1つだけ手元で確認してください。国土交通省の不動産情報ライブラリで、周辺の実際の取引価格を地域と面積帯で検索できます。

ここに出る価格の多くは、一般の買主が住むために買った金額です。買取価格はこれより低くなります。残置物の処分、修繕、保有中の税と保険、再販できなかった場合の損失を、買った側が負うためです。

差の大きさは物件で変わります。更地にすればすぐ一般の買主が建物を建てられる土地では差が小さく、再建築ができない土地や共有持分では差が大きくなります。何割と一律に言える目安はありません。ただし、水準を知ってから提示額を見るかどうかで、判断の質は変わります。逆に、相場より明らかに高い金額だけが出てきたときも注意が要ります。理由を聞く手順は「不動産買取の査定額が高い理由」の記事に書きました。

不動産をすぐ売りたい場合の7日間の工程と、初日に渡す情報

名義と担保に問題がない前提で、7日間をどう割るかを書きます。日付は例です。実際は決済日を先に決め、そこから逆算します。

1. 1日目：物件の情報を1回でまとめて渡す

初日に渡す内容で、初動の速さが決まります。次の項目を一度に伝えてください。

• 所在（登記上の地番。住居表示だけだと公図を引けません）
• 土地の地積
• 建物の延床面積
• 建物の構造
• 建物の築年
• 現況（空き家か、居住中か、賃貸中か）
• 残置物の有無と、おおよその量
• 住宅ローンの残債の有無
• 前面道路の幅と、私道かどうか
• 決済を希望する日付

最後の項目を最初に言うのが、いちばん効きます。 「できるだけ早く」では日程が組めません。「今月◯日までに入金が必要」と伝えれば、その日で組めるかどうかの返答が返ります。組めない場合も、その日に分かります。

2. 1〜2日目：自分で取れる書類を先に取る

査定を待つ間に、売主側で取れるものがあります。ここを並行で進めると、丸2日縮みます。

残債の証明だけが自分の手を離れます。返済中の物件なら、初日に金融機関へ電話してください。「不動産を売却するので、抹消の手続きに必要な日数を知りたい」と伝えれば、窓口が分かります。

3. 2〜3日目：現地調査を受ける

現地では、前面道路の幅と種別、間口、境界標の有無、越境物、隣地との高低差、建物の傾きと雨漏りの痕跡、残置物の量、搬入経路を見ます。立会いは1時間から2時間です。

遠方で行けない場合は、鍵をお預かりして買主側だけで確認する形も取れます。鍵を送る日数を工程に入れてください。宅配便の往復で2日使うことがあります。平日に動けない場合の段取りは「夜間・土日に不動産の相談はできるか」の記事にまとめています。

4. 3〜4日目：価格と条件を書面で受け取る

金額だけの連絡では判断できません。書面で次の5点を確認します。

• 売買代金
• 決済日
• 残置物をどちらが処分するか
• 契約不適合責任をどう扱うか
• 固定資産税の精算の起算日

この5点が書かれていない提示は、まだ提示ではありません。 口頭の金額は、調査後に下がることがあります。書面にしてもらえば、後から動く余地が減ります。

金額が下がる場合の条件も、この段階で聞いてください。「調査後に金額が変わるのはどういう場合か」。境界の未確定や地中の埋設物のように、具体的な事由で答えられるかを見ます。

5. 4〜5日目：売買契約を結ぶ

宅地建物取引業者が自ら買主になる場合、売主に対する重要事項説明は行われません。交付されるのは、契約後の書面です。ここは仲介と違う点なので、説明を待たずに条文を読んでください。

読む条項は4つです。手付金の額と手付解除の期限、融資利用の特約があるかどうか、契約不適合責任の期間または免責、引渡しの条件です。融資利用の特約が入っていれば、買主の資金調達が通らなかったときに契約は白紙に戻ります。 1週間で確実に終えたいなら、この特約が入らない相手を選ぶことになります。

契約書のひな形は、契約日より前に送ってもらってください。当日に初めて読むと、その場で決めるしかなくなります。

6. 5〜7日目：決済し、その後の手続きを済ませる

決済は金融機関の営業時間内に行います。振込の着金確認が必要なため、午前中の開始が多くなります。当日の流れは、本人確認、書類の確認、振込の実行、着金の確認、鍵と書類の引渡し、司法書士による登記申請です。所要は1時間から2時間です。

登記の完了は申請の1〜2週間後です。代金は当日に受け取れます。売主が決済後に行うのは、火災保険の解約手続き、電気と水道の精算、そして翌年の確定申告です。

急ぐ理由が税の期限という方もいます。相続した家を売る場合、租税特別措置法第35条第3項の特例に当てはまれば、譲渡所得から最大3,000万円を差し引けます（令和6年1月1日以後の譲渡でその家屋と敷地等を相続または遺贈で取得した相続人が3人以上なら1人2,000万円まで）。使えるのは、相続開始の日から3年を経過する日が属する年の12月31日までに譲渡したときで、被相続人が一人で住んでいた家屋とその敷地であることなど、ほかにも要件があります（被相続人の居住用財産（空き家）を売ったときの特例（国税庁））。残りが何か月あるかを数えてから、決済日の置き方を決めてください。 申告するのは、譲渡した年の翌年2月16日から3月15日までです。

なお、この記事の税務・法務に関する記載は一般的な情報提供であり、個別の事案についての判断ではありません。適用の可否や具体的な税額については、税務署または税理士、登記については司法書士、境界や隣地との権利関係については弁護士や土地家屋調査士など、それぞれの専門家にご確認ください。当社は不動産の買主であり、税務や法律の代理はできません。

当社に1週間での不動産買取を相談する場合の条件

当社が買い取る条件・買い取れない条件と、実際の買取事例は「当社の買取基準」にまとめています。

不動産をすぐ売りたいときに、先に確定させる3つ

• 決済日を先に決め、そこから逆算します。 数えるのは契約日までの日数ではなく、口座に着金する日までの日数です。「決済日は何日に設定できますか」という質問に日付で答えが返るかどうかが、最初の選別になります。融資利用の特約が入る契約は、買主の資金調達次第で白紙に戻ります。
• 7日に収まるかは、登記事項証明書で判断できます。 名義が売主本人で、抵当権も差押えもない状態なら、調査から決済まで7日で組めます。相続登記が未了なら2週間から数か月、残債が代金を上回るなら債権者の同意が前提になります。建物の傷みや残置物は、日数ではなく価格の側に出ます。
• 初日に渡す情報と、自分で取る書類を分けます。 地番・面積・築年・現況・残債の有無・希望する決済日を一度に伝え、並行して印鑑証明書と登記事項証明書を取り、権利証を探します。返済中なら、初日に金融機関へ抹消手続きの日数を確認してください。

当社は買主として直接購入します。残置物や雨漏りを残したまま、現況で買い取れます。そのぶん価格は仲介での成約想定額より低く、名義が動いていない物件と、抵当権の抹消日程が決まらない物件は、その週のうちにはお引き受けできません。

不動産をすぐ売りたい方から多い質問

Q1. 相談した当日に現金を受け取ることはできますか

当日の入金はできません。所在の確認、登記情報の取得、現地の確認を経てから金額が確定します。代金の支払いは、所有権移転登記の申請と同じ日に行うためです。書類がそろっている物件で、最短の組み立てが7日前後になります。

急ぐ理由が数日先の支払いなら、その期日を最初に伝えてください。間に合わないと分かった時点で、別の資金手当てを考える時間が残ります。 「もう少し待てば決まる」という説明で期日を越えるのが、いちばん困る形です。

Q2. 住宅ローンが残っています。1週間で売れますか

売買代金が残債を上回るなら可能性があります。ただし金融機関の手続きに日数がかかります。残債の証明と抹消書類の手配に1〜3週間を見てください。決済日はその日程に合わせて設定します。

代金が残債を下回る場合、抵当権を外すには債権者の同意が必要です。この同意を取る協議に日数がかかり、1週間では終わりません。すでに滞納があるなら、競売の手続きがどこまで進んでいるかを先に確認してください。差押えの登記が入っている物件は、取下げの見通しが立つまで決済日を置けません。

Q3. 相続登記が終わっていません。契約だけ先にできますか

契約は結べます。決済までに名義を動かしておく段取りにします。相続人全員が協力できる状態なら、戸籍の収集と遺産分割協議書の作成で2週間から1か月です。

注意が要るのは、契約書に書く決済日です。登記が間に合わない日付を入れると、売主が期限を守れない立場になります。司法書士に見通しを聞いてから日付を決めてください。 相続人に連絡が取れない方がいる場合は、契約そのものを急がないほうが安全です。

Q4. 1週間で売ると、価格はどれくらい下がりますか

日数そのもので下がる幅は決まりません。下がるのは、確認できなかった条件の分です。境界が未確定、越境の解消が未了、地中の埋設物が不明。この状態のまま買うと、そのリスクを価格で吸収することになります。

逆に言えば、測量や越境の解消に時間をかけられるなら、その分は価格に戻ります。どちらが得かは、手元の時間と現金で決まります。周辺の取引価格の水準を不動産情報ライブラリで見てから、提示額と並べてください。

Q5. 平日に休めません。契約と決済に立ち会えない場合はどうなりますか

書類を郵送でやり取りする形（持ち回りでの契約）が取れます。決済についても、司法書士が本人確認を別日に行い、当日は代理で手続きする形があります。委任状と印鑑証明書が必要です。

ただし、本人確認は省略できません。司法書士との面談の時間をどこかで確保することになります。日程が読めない場合は、その事情を初日に伝えてください。面談をいつ入れられるかで、決済日の置き方が変わります。

Q6. 「最短即日」「1週間で入金」という表示は、どこを確認すればよいですか

3点を聞けば判別できます。決済の資金は自社の資金か、融資利用の特約を契約書に入れるか、決済日をこちらの希望日で設定できるか。この3つが確認できれば、日数の表示は裏が取れます。

事実と著しく違う表示や、実際より著しく有利だと誤認させる表示は、宅地建物取引業法第32条で禁じられています（宅地建物取引業法（e-Gov法令検索））。ただし、禁止があることと、その日数が自分の物件に当てはまることは別です。見るのは広告の文言ではなく、契約書のひな形です。 契約日より前に送ってもらえるかどうかで、確かめられます。

Q7. 遠方の空き家です。行かずに1週間で決済できますか

行かずに進める部分はあります。登記事項証明書と公図はオンラインで取得でき、現地の確認は鍵をお預かりして買主側だけで行えます。鍵を送る日数は工程に入れてください。

一方で、印鑑証明書はご自身の住所地で取ることになります。決済に立ち会わない場合は、司法書士との面談が必要です。物件までの距離より、書類がそろうまでの日数のほうが工程を左右します。 権利証の所在が分からない場合は、最初にそれを探す日を1日取ってください。

当社の見方

「早く売りたい!」と「高く売りたい！」、この2つのバッティングが多々あるわけです。

すぐに売る意思を見せると、相手のペースに乗せられやすいです。

地上げ業者は、できるだけ安く仕入れることを目的としているため、最初の提示額は、最低限の金額であることが多いです。

近隣の成約価格や、同規模の土地取引の実勢価格を確認してください。

「長期保有も考えているが、適正な価格なら検討したい」というスタンスを取りましょう。

業者の反応を見ながら、交渉を進めるようにしてください。

買取業者と資金力、プロジェクトの大きさによっては上振れする可能性はあります。

無理に売る必要がない立場を活かし、有利な条件を引き出しましょう。

残債も減っていきますから、急いで売る必要もなければ弱気になる必要もないわけです。